インターネットと教育

インターネットと教育フォーラム（１）・（２）からの続き

インターネットと教育という教育情報ポータルサイトを立ち上げて公開したのが，1995年3月25日のことだ。今日で30年を迎えることになる。

1982年に大阪教育大学の教務員として就職することができた。PCの時代が始まった頃だ。翌1983年にはNEC-9801というインテル8086プロセッサを搭載したNECの最初の16bitパーソナルコンピュータが研究室に導入され，最初のうちは研究のための数値計算に使えるかという建前だったが，すぐに，パーソナルコンピュータを使った情報教育をどうするかという話に切り替わっていった。

1988年，データステーションの教務員だった垣本徹さんと，毎日あれこれ図り巡らした結果，大阪教育大学に当時最新鋭のAppleのMacintoshIIが40台導入されることになった。そこでもう一段階はまってしまうことになる。宅間電波高専から佐藤隆士先生が着任し，いよいよインターネットの時代が幕開こうとしていた。

1994年，観察者としての自分にとっての100校プロジェクトのスタートは，夏休みに東京有楽町マリオンで開かれたフォーラムだ。どこかで案内を見つけてこれだと思って一人ポツンと参加したときにはじめてその熱気を感じることができた。その周辺の存在でしかない自分にできることは何かと考えて始めたのが，インターネットと教育というウェブサイトだった。

当時は，他にも数名同業者がいたが，しばらくして全文検索エンジンのgooやgoogleが立ち上がった頃，検索キーワードを「インターネット & 教育」とするとトップページに現われるようになった。1996年の公共ホームページgood siteにも選ばれて，リンクリスト賞を受賞した。サポートしていただいた定金晃三先生と共に学長室に向かったのも懐かしい。

7年間毎週のように更新を続けたが，2002年の春に情報処理センター長に就任したので，その年の暮には忙しくて手が回らなくなり，さらにマンネリ化したため更新を終了してしまった。2001年6月に附属池田小事件が発生したこともあり，下記 [3] の電子学習環境センター構想は夢のままになってしまった。現在は，尾崎卓郎君らががんばって，みらいICT先導センターとして活躍している。

図：インターネットと教育の最終画面（2002.12.14）

［１］インターネットによる教育情報の提供（大阪大学大型計算機センター, 1997）

［２］教育系電子情報ナビゲーションシステム（村田輝, 2002）

［３］情報処理センターは「電子学習環境センター」の夢を見るか：巻頭言

［４］お知らせバックナンバー（1994-2010）（大阪教育大学）

飲酒喫煙

未成年の喫煙と飲酒が話題になっていたので調べてみよう。関連の法律は，明治時代や大正時代からあるもので，旧仮名遣いの古い建て付けのままだった。

二十歳未満ノ者ノ喫煙ノ禁止ニ関スル法律　（明治三十三年法律第三十三号）

第一条　二十歳未満ノ者ハ煙草ヲ喫スルコトヲ得ス

第二条　前条ニ違反シタル者アルトキハ行政ノ処分ヲ以テ喫煙ノ為ニ所持スル煙草及器具ヲ没収ス

第三条　未成年者ニ対シテ親権ヲ行フ者情ヲ知リテ其ノ喫煙ヲ制止セサルトキハ科料ニ処ス

②　親権ヲ行フ者ニ代リテ未成年者ヲ監督スル者亦前項ニ依リテ処断ス

第四条　煙草又ハ器具ヲ販売スル者ハ二十歳未満ノ者ノ喫煙ノ防止ニ資スル為年齢ノ確認其ノ他ノ必要ナル措置ヲ講ズルモノトス

第五条　二十歳未満ノ者ニ其ノ自用ニ供スルモノナルコトヲ知リテ煙草又ハ器具ヲ販売シタル者ハ五十万円以下ノ罰金ニ処ス

第六条　法人ノ代表者又ハ法人若ハ人ノ代理人、使用人其ノ他ノ従業者ガ其ノ法人又ハ人ノ業務ニ関シ前条ノ違反行為ヲ為シタルトキハ行為者ヲ罰スルノ外其ノ法人又ハ人ニ対シ同条ノ刑ヲ科ス

二十歳未満ノ者ノ飲酒ノ禁止ニ関スル法律　（大正十一年法律第二十号）

第一条　二十歳未満ノ者ハ酒類ヲ飲用スルコトヲ得ス

②　未成年者ニ対シテ親権ヲ行フ者若ハ親権者ニ代リテ之ヲ監督スル者未成年者ノ飲酒ヲ知リタルトキハ之ヲ制止スヘシ

③　営業者ニシテ其ノ業態上酒類ヲ販売又ハ供与スル者ハ二十歳未満ノ者ノ飲用ニ供スルコトヲ知リテ酒類ヲ販売又ハ供与スルコトヲ得ス

④　営業者ニシテ其ノ業態上酒類ヲ販売又ハ供与スル者ハ二十歳未満ノ者ノ飲酒ノ防止ニ資スル為年齢ノ確認其ノ他ノ必要ナル措置ヲ講ズルモノトス

第二条　二十歳未満ノ者カ其ノ飲用ニ供スル目的ヲ以テ所有又ハ所持スル酒類及其ノ器具ハ行政ノ処分ヲ以テ之ヲ没収シ又ハ廃棄其ノ他ノ必要ナル処置ヲ為サシムルコトヲ得

第三条　第一条第三項ノ規定ニ違反シタル者ハ五十万円以下ノ罰金ニ処ス

②　第一条第二項ノ規定ニ違反シタル者ハ科料ニ処ス

第四条　法人ノ代表者又ハ法人若ハ人ノ代理人、使用人其ノ他ノ従業者ガ其ノ法人又ハ人ノ業務ニ関シ前条第一項ノ違反行為ヲ為シタルトキハ行為者ヲ罰スルノ外其ノ法人又ハ人ニ対シ同項ノ刑ヲ科ス

自分が19歳になる年，つまり大学生になった頃には喫煙も飲酒もしていた。当時はまわりも皆そんな感じだった。大学生なら仕方ないね的な何か・・・。その後，大学に就職して教員の立場になって何年か過ぎると，未成年の飲酒に対してどんどん厳しい雰囲気に変わっていった。自分が定年を迎える頃には，もう学生さんがそもそもお酒をあまり飲まなくなっていた（ビールやお酒から何とかサワーにシフトしていただけか？）。

1991年に柏原キャンパスに統合移転してからも，折々に，教室に鍋を持ち込んだり，棟間のテラスでバーベキューをしながら，学生さんと一緒に酒盛りで懇親していてたもの懐かしい。やがて当局からおふれが出て，禁止になったり自粛を迫られたりした。その結果，21世紀に入ってからは，物理学教室の教員と学生のコンパなるものも消滅してしまった。もっともこれは，教員養成課程と教養学科の分離に起因するのかもしれないが。

新しい時代のコンプライアンス重視の健康的な環境が2000年から2010年には実現したということなのかもしれないが，それが良かったのかどうか。なんでもかんでも懐古主義的に正当化しようということではないのだけれど・・・。学生さんたちは，ややこしい教員から解放されて助かっていたのかもしれないしね。研究室単位のこじんまりした忘年会や卒論発表会後の打ち上げなんかはそれなりに最後の方まで続いていたような気もする。もっとも，自分は，最後の３年はわがままをいって，学生を取らなかったのだけれど。

Ｑ（koshix）：

以下の法文を現代語に直してください。（上記法文入力）

Ａ（Claude 3.5 Sonnet）

はい、承知しました。これらの法律を現代語に直します。まず、「二十歳未満ノ者ノ飲酒ノ禁止ニ関スル法律」から始めます。

（以下略）

次に、「二十歳未満ノ者ノ喫煙ノ禁止ニ関スル法律」を現代語に直します。

（以下略）

これらの法律は、現在では「未成年者飲酒禁止法」と「未成年者喫煙禁止法」として知られています。なお、2022年4月1日より成年年齢が18歳に引き下げられましたが、飲酒と喫煙に関しては20歳未満の禁止が継続されています。  

 

Ｑ（koshix）：

飲酒禁止と喫煙禁止の共通点と違いを整理してください。

Ａ（Claude 3.5 Sonnet）：

はい、飲酒禁止と喫煙禁止の法律について、共通点と違いを整理いたします。

共通点：

１．対象年齢：

両法律とも、20歳未満の者を対象としています。

２．行為の禁止：

20歳未満の者による飲酒および喫煙を禁止しています。

３．親権者等の責任：

未成年者の飲酒・喫煙を知った親権者や監督者に対し、それを止めさせる義務を課しています。違反した場合は科料に処されます。

４．販売者の責任：

酒類・たばこの販売者に対し、年齢確認などの必要な措置を講じることを求めています。

５．販売者への罰則：

20歳未満と知りながら販売した場合、50万円以下の罰金が科されます。

６．法人罰則規定：

法人の代表者や従業員が違反した場合、行為者だけでなく法人も処罰される両罰規定があります。

違い：

１．没収・廃棄に関する規定：

・飲酒禁止法：行政処分により、酒類および器具の没収、廃棄、その他の必要な処置が可能。

・喫煙禁止法：行政処分により、たばこおよび器具の没収のみが明記されている。

２．親権者等の責任の表現：

・飲酒禁止法：「制止すべし」という表現。

・喫煙禁止法：「制止せざるとき」という、より具体的な状況を示す表現。

３．販売者への規制の厳しさ：

・飲酒禁止法：飲用目的を知りながらの販売・提供を禁止。

・喫煙禁止法：自用に供するものと知りながらの販売を禁止（提供への言及なし）。

４．条文の構成：

・飲酒禁止法の方が、より詳細な規定（例：営業者の定義）を含んでいます。

５．罰則の適用範囲：

・飲酒禁止法：販売者への罰則に加え、親権者等への罰則も明確に規定。

・喫煙禁止法：主に販売者への罰則を重点的に規定。

これらの違いは、飲酒と喫煙の社会的影響の違いや、法律制定時の社会状況を反映していると考えられます。ただし、両法律とも20歳未満の者の健康と福祉を守ることを主な目的としている点では一致しています。

Ｑ（koshix）：

これらの法律に違反した20歳未満の者には罰則規定がありますか。20歳未満の者には禁止の義務が課せられないということでしょうか。

Ａ（Claude 3.5 Sonnet）：

ご質問ありがとうございます。これは重要な点ですね。法律の内容を再確認し、20歳未満の者に対する罰則規定と義務について整理します。

１．罰則規定について：

両法律とも、20歳未満の者自身に対する直接的な罰則規定は設けられていません。つまり、20歳未満の者が飲酒や喫煙をしても、罰金や科料などの刑事罰は科されません。

２．禁止の義務について：

法律では「二十歳未満ノ者ハ酒類ヲ飲用スルコトヲ得ス」（飲酒禁止法）、「二十歳未満ノ者ハ煙草ヲ喫スルコトヲ得ス」（喫煙禁止法）と明確に規定されています。これは20歳未満の者に対して飲酒・喫煙を禁止する義務を課していると解釈できます。

３．行政処分について：

・飲酒禁止法：20歳未満の者が飲用目的で所有・所持する酒類および器具は、行政処分により没収・廃棄等の措置が取られる可能性があります。

・喫煙禁止法：同様に、喫煙のために所持するたばこおよび器具は没収される可能性があります。

４．法律の趣旨：

これらの法律は、20歳未満の者の健康保護を主な目的としています。直接的な罰則ではなく、周囲の大人（親権者、販売者等）に責任を負わせることで、未成年者の飲酒・喫煙を防止しようとする意図が見られます。

結論：

20歳未満の者には飲酒・喫煙の禁止義務は課されていますが、違反した場合の刑事罰はありません。ただし、所持している酒類やたばこ、関連器具が没収される可能性はあります。法律は主に、未成年者を取り巻く環境（親権者や販売者）に対して規制をかけることで、間接的に未成年者の飲酒・喫煙を防止しようとしています。

この approach は、未成年者の健全な成長を支援しつつ、過度の処罰を避けるバランスを取ろうとしているものと考えられます。

［１］20歳未満の者の飲酒の禁止に関する法律について（ビール酒造組合）
［２］20歳未満喫煙防止活動（JT）

OZONE-EDU

大阪教育大学のオンライン教員研修プラットフォームOKUTEPに愛知教育大学が加わって，4月からリニューアルオープンした。OZONE-EDU（オゾン）だ。

「OZONE-EDU（オゾン）」という名称は、地球を守るオゾン層（化学記号O3）にちなんでおり、教育コミュニティと学習者を守り、支え、育てるプラットフォームの役割を象徴しています。さらに、「o」は「open（開かれた）」「online（オンラインの）」「opportunity（機会）」の三つの価値を表し、すべての人に開かれた学習の機会を提供します。

OZONE-EDUはデジタルバッジとマイクロラーニングを採用した最先端のオンライン生涯学習プラットフォームであり、教員の自律的な学びを支援します。大学連携により多様な研修プログラムを提供し、電子履修証明としてデジタルバッジを発行する予定です。

ということで，早速登録してみた。教員や教員志望者でなくてもよい。NII（国立情報学研究所）のOrthrosという認証システムを利用しているので，メールアドレスがあれば誰でも登録可能である。現職教員などで登録キーがあれば履修証明となるバッジが発行されるが，そうでない一般人でも同内容のものを受講できる。

学認に参加していない機関に所属するユーザに対してアカウントを発行し、Orthrosと連携する一部のSPを利用できるようにします。 発行されたアカウントは、一時的・試験的な利用を想定していますが、継続的な利用を妨げるものではありません。 学認の参加申請やeduroam JPの参加申請をはじめとして、学認に参加する一部のサービスは、このOrthrosからも利用することができます。 

ICT関係は，あまりおもしろそうでもなかったが，中学校・高等学校数学教員のための数学 (v1.0)は，確率論の基礎 (v1.0)，等周問題 (v1.0)，現代社会を支える暗号理論の基礎 (v1.0)の３つの内容（バッチ）で興味を引かれる。

図：ozone EDUのトップページ（大阪教育大学から引用）

P. S. なお，代表的なMOOCのひとつであるコーセラ（Coursera）が，AIをつかってオンライン講座を日本語化して提供するらしい（3月のニュースだったのか）。

鈴木善次先生

科学史のメーリングリストで鈴木善次先生の訃報が流れていた。2024年1月24日に90歳でなくなられたそうだ。

鈴木善次先生（1933-2024）が山口大学教養部から大阪教育大学に教授として赴任されたのは，1985年だった。当時の理科教育講座の理科教育専修は，森一夫，家野等，松本勝信，鈴木善次，三田村緒佐武，米田健の6名だ。1988年に大阪教育大学教養学科が設置されたとき，三田村先生と米田先生が自然システム専修（環境分野）に移動した。残りの4名は教員養成課程に残ることになった。

鈴木善次先生は，大学院の研究科長をつとめ，博士課程の設置に向けての検討をされていたが，当時の状況ではそれは実現しなかった。ひょうひょうとしているけれど，あの大阪教育大学の教授会でもしっかりと自分のお考えを述べられていて，皆の信頼は厚かった。

阪大物理学科時代の同級生のＫ君が，卒業後山口大学の医学部に再入学していた。1970年代後半の当時，中国電力が山口県で原子力発電所の設置場所を探していた。その一つがＫ君の地元の豊北町であり，山口大学でも日本科学者会議のメンバーによる反対運動が組織されていた。そこに鈴木善次先生が加わっていて，おもしろいおじさんだったとＫ君から聞くことがあった。

後に，鈴木善次先生にその話を尋ねたことがあるが，Ｋ君はおぼえてらっしゃらなかった。

P. S. 中国電力による原子力発電所設置計画は，その後瀬戸内海側の上関原発に変わって建設工事が始まったが，2011.3.11以降中断している。

［１］わが師わが友）日本環境教育学会２代目会長・鈴木善次さんの思い出（安渓遊地）

［２］インタビューシリーズ「研究と教育実践―最前線」前編・後編（日本環境教育学会）

［３］1960年代から80年代にかけての山口県下における原発立地問題資料

［４］教養学科自然研究専攻の所属教員

学校事故対応に関する指針

朝のNHKニュースで，文部科学省が学校事故対応に関する指針を改定したと伝えていた。

学校事故対応に関する指針【改訂版】という4.3MBのpdfのはじめに(1p)を読ませて200字程度でその内容を要約するよう生成AIに指示した。ChatGPT 210字，Gemini 415字（箇条書き），Claude280字，Perplexity 526字，CommandR+ 392字という結果が出た。条件をほぼ満たしたのは，ChatGPTだけれど，ここではわかりやすかったCommandR+のものを採用して，さらに人間が手を加えた（279字）。

文部科学省は、学校管理下での事件・事故への対応を向上させるため、平成26年度に有識者会議を設置し、調査やヒアリングを実施、平成28年に「学校事故対応に関する指針」が策定された。その後、被害児童や家族への支援が不十分であることや、死亡事故の報告漏れなどの課題が指摘された。そこで、令和4年度に「学校安全の推進に関する有識者会議」を改めて設置し、指針の見直しに着手した。令和6年3月に指針の改訂版がまとめられ、事前の体制整備や事故発生時の対応、心のケア、再発防止など、児童や教職員の安全を確保し、児童が安心して活動できる環境を整えるより実効性のある内容となった。

NHKのニュースでは，事故が発生した学校が直接文部科学省に連絡するようなフリップが示されて，そのような説明があった。設置者や教育委員会などが関与しないようなスキームがあるはずがないわけで，改訂版の指針を確認したら案の定だった。それは本質ではないかもしれないけれど，もう少し丁寧なニュースをつくってもらわないと，信頼性がまったく高まらないのだ。

テレビでは，有識者会議のズーム会議の様子が映っていたが，久しぶりに見る大阪教育大学学校安全推進センター長の藤田大輔先生の顔があった。藤田先生は，有識者会議の「学校事故対応に関する指針の見直しワーキンググループ」の主査でもある。

図：報告支援要請系統図（改訂版指針から引用）

M-1グランプリ2023

M-1グランプリやってるよという連絡を受けて，久しぶりにTVのチャンネルを回した。

笑い飯がタイトルを取る頃まではよく見ていたが，最近はちょっと足が遠のいていた。審査員のコメントや評価もなんだかしっくりこなくて，最近の笑いのスタイルにうまく波長が合わなくなっていた。

今回，久々に見ようという気になったのは，NHKのあさイチで博多大吉が「審査するのがちょっと憂鬱だ」というような話をしていたからだ。NHKが大阪維新とグルになっている吉本興業とベタベタの関係になっているのはちょっとどうかと思うが，朝のひとときを博多華丸・大吉の無難な笑いで過ごすのは精神衛生上よいかもしれない。

M-1グランプリを令和ロマンの次あたりからみた。さや香の評価が高かったけれどちょっとうるさすぎて，ピンと来なかった。ヤーレンズの笑いが一番自分の壺にはまって終始ニヤニヤしていた。今回はそれぞれ，審査員のコメントもみな納得できるものでよかった。最後の3組を残したあたりで，古典芸能への招待の録画が始まり，チャンネルは自動的にあまり好きでない市川團十郎に切り替わってしまった。

その後，クリスマスイブにネットで確認すると，令和ロマンが2023のチャンピオンになっていた。さっそくYouTubeで探してみたが，まあまあという感じかな。ヤーレンズの方が自分には合っていた。

P. S. さらに次の日クリスマスの夜にネットで確認するため，最終決戦三組のネタをあらためてみた。令和ロマン（クッキー工場）＜ヤーレンズ（ラーメン屋）＜さや香（見せ算）だった。「見せ算」圧倒的に面白かったやんか。ただ審査員から票は入っていなかった。

P. P. S. さや香の新山は大阪教育大学卒業だった。どおりで自分と波長が合うネタだったわけだ。

［１］大吉ポッドキャスト，いったんここにいます！　M−1グランプリの採点振り返りです。

教育と倫理（３）

教育と倫理（２）からの続き

もう一度出発点に立ち戻ってみる。仲矢さんがこのシステム開発を始めたのは，同じ大阪教育大学の庭山和喜さんの研究がきっかけになっている。

その論文は，2020年度の日本教育心理学会の城戸奨励賞を受賞した，「中学校における教師の言語賞賛の増加が生徒指導上の問題発生率に及ぼす効果 ―学年規模のポジティブ行動支援による問題行動予防― 」である。公立中学校２年生を対象として，授業中の教師の言語賞賛回数の増加によって，生徒の授業参加行動が促進されることで， 相対的に問題行動は減少するのかについて検証したものだ。

その問題行動というのが居眠りではなくて，「授業中に複数の生徒が立ち歩いたり，離れた席の生徒間で私語をしたり，物を投げたりといった様子が観察されていた」というレベルのものであり，研究のためにはこれを定量的に記録する必要があったのだ。

ただし，研究遂行上の作業負荷としては，教員の言語称賛回数の記録の方が大きいので，教員の発話を全て記録してこれを分析するシステムを開発するほうが有効だったような気がするが，そのあたりの事情はわからない。

ともかく，このサーマルカメラAIシステムを分かりやすく説明するために居眠りの例を持ち出したため，話が面倒になっている。そもそも，研究段階では立ち歩く生徒数の定量的に把握することは意味があるのだけれど，これを一般に利用される授業支援システムとして考えるというのはどうもしっくり来ない。

(1) 一般論として，隠れたデータの可視化が授業改善に資することはあるだろう。

(2) サーマルカメラAIシステムは研究目的では有効な場合があると思う。

(3) しかしこれを常時使用することで授業改善につながるとは考えにくい。

  　検出される問題行動は定量化以前の課題として教員に認識されているからだ。

(4) むしろ教室の常時監視状態を実現することが及ぼす影響のほうが気になる。

(5) これが生徒もしくは教員のパフォーマンスの評価に用いられる危険性は高そうだ。

庭山さんの論文の最後は次のようになっている。

また本研究では，問題行動の指標として，学校現場で日常的に記録されている生徒指導上の問題の記録をデータ化して用いた。これは，問題行動予防のための取り組みの成果を，学校現場内で常にモニタリングするために有効かつ比較的低コストなデータ収集方法である。児童生徒の問題行動予防のための効果的な取り組みが求められる中で，今後は学校内で日常的に運用可能なデータ収集システムを確立し，問題行動を予防するための組織的支援の効果について，実践研究を積み重ねていく必要がある。

これが影響したのかもしれないが，本質は個人ごとのテキスト形式ワークシートの共有化なので，今回の匿名化されたサーマルカメラAIシステム的なデータのことではないはずなのだけれど。

教育と倫理（１）

ことの発端は，8月3日の大阪教育大学の記者発表である。

その内容は，サーマルカメラのAI画像分析によって，生徒の活動状況（寝ているかどうか等）を判別して授業改善に利用しようというものだ。NHKの関西版ニュースにも「授業中の居眠りをAIで検出，大阪教育大学がシステム開発」として取り上げられていた。このご時世なのでなんであれ，大学がニュースに取り上げられるのは結構なのですが・・・。

さっそく反論があった。最も本質的なものの一つが，豊福晋平さんのFacebookのコメントツリーの中にある彼自身の発言だ。

「テクノロジーは道徳のない増幅機である」

学習者の学びを支えたいのか、それとも、相手の行動を好き勝手にコントロールしたいのか、テクノロジーは人の欲望をグロテスク化させる。 

この事例は開発者のかなりアレな学習観を暴露していて痛快ですらあるのだが、もっと踏み込んで言えば、大学広報として公式に扱う以上、組織の教育・学習観も所詮その程度のものということだ。

・・・途中のレスにもあったように、彼らの価値観は教師主導の授業改善がベースで（朝日新聞にはそう説明したんでしょう）、実はそこにあるデータ所有の非対称性や恣意的な解釈・権威付けが批判されているのに、それに気付けない。問題はそこにあります。

研究だから何でもイノセントでよいわけではなく、その背景や価値の方向付けにはこと自覚的であるべきで、倫理的・社会的にそれが許容されるのか否かについては余計に慎重であらねばならない、ということですね。 

これはぜひ覚えておいて欲しいのですが、学習者視点の欠如はかなり深刻な問題です。

データの取得・分析・フィードバックが学校のような非対称の関係性のなかで行われれば、インフォームドコンセントの欠如、データの強制取得、データの恣意的運用による不利益が生じる可能性があります。これはテストデータや学習履歴についてもまったく同じです。

学習者側の直接的なメリットがあること、データハンドリングを学習者当事者に任せることが条件になると思います。一方的にデータを吸い上げて授業改善は理由になりません。

一方，その他の様々な批判に対してFacebookの仲矢史雄さんは次のように語っている。

教育改革は教師だけの責任にしたり、学生の努力不足と決めつけてはならない。

本当に改善を進めるためには、客観的な観察と記録が必要で、これは細部にわたる長時間の作業を要求する。 

これまでは人間がその役割を担ってきたが、その作業負荷は大きすぎた。

現代の技術を活用して、これらのプロセスをデータ化することが望まれていた。

それは表面的な応用ではないという理解が必要だ。 

だれが特に居眠り検出装置のような短絡的な目的のためにこれを作るのだろうか。もし居眠りするのであれば、それはその人に居眠りする理由が存在するのだ。しかし、今回の取組が報道によって、分かりやすい部分だけ切りとられることは、メディアの性質として避けられない現実。 

もし私たちのプロジェクトがそのような切り取り方で紹介されることを嫌がるのであれば、情報を公開しなければいい。しかし、新たな取り組みが他の人々に利用されるためには、予想外の解釈をされる可能性を理解した上で、腹をくくって情報を公開しなければならない。道のりは遠い。

お二人ともを良く知っているだけになかなか考えさせられる。

仲矢さんは昔から附属で表情分析システムのようなことをやっていて，そのころの自分は深く考える前に「なかなか面白いですね」と応援していた。ただ，今回のシステムがどれほど価値があるのかはよくわからない。日立の研究者によるウェラブルセンサーによる長時間動作解析の可能性については，何年か前に読んだことがあって，たいへん面白いと思ったことがあるのだが。

自分が40-200人規模の大学の授業で「サーマルカメラシステム」を使えるとなったときに，果たして使うだろうか。居眠りしているかどうかは学生をみればわかる。授業のどの場面で集中が切れるかを細かく分析してなくとも，ある程度は直感的に全体像をつかみながら，テーマの選択や話の展開の改善にはぼんやりとつなげていた。いらないかな。

これがウェラブルセンサーであって，普通は見えにくい学生の活動情報を収集できるというのであれば，ちょっと面倒だが試そうと思ったかもしれない。しかしその場合，取得データを評価と結びつけたいという誘惑から逃れる自信はない。さらに，自分が大学管理者の側に立ったときに，これを教員の教育評価と結びつけようと積極的に主張し始めるかもしれない。地獄に続く道への第一歩。

豊福さんの「テクノロジーは人の欲望をグロテスク化させる」というのは自分に当てはめてみるとよくわかる。

生成AI学校向けガイドライン

7月4日，文部科学省は，日本の初等中等教育の学校を管理している各都道府県・各指定都市の教育委員会教育長や都道府県知事などに対して「初等中等教育段階における生成 AI の利用に関する暫定的なガイドライン」の 作成についてという通知を発出した。

マスコミのニュースを聞く限り，例によって，各大学のガイドラインのような生ぬるいものがでてきたのかと思っていた。ところが，現物は24ページ相当のプレゼン資料を含めて16ページという，かなり気合いが入ったものだった。

ところでその中身をみると，山越えの暗い見通しの悪い道を，車内からワァーワァーいわれて，アクセルとブレーキを踏みながらとばしているような微妙なことになっている。

ポイントは，(1) 利用規約を守れ（ChatGPTは13歳以上+18才までは保護者同意，Bingは未成年には保護者同意が必要，Bardは18歳以上），(2) パイロット的な取り組みを進めよ，(3) 一般の学校はおとなしくせよ，というものだった。AI以前の話なのだけれど「全ての学校で，情報の真偽を確かめること（いわゆるファクトチェック）の習慣付けも含め・・・」とか，そもそも大人ができていないのでは・・・。

一番言いたかったのではないかと思われる事項は，チェックリストの第8項目にあった。

 「読書感想文などを⻑期休業中の課題として課す場合には，AIによる生成物を自己の成果物と して応募・提出することは不適切又は不正な行為であること，自分のためにならないことなどを十分に指導しているか。保護者に対しても，生成AIの不適切な使用が行われないよう，周知・理 解を得ているか」

追伸：この通知を出したのは，初等中等教育局長の藤原章夫さんだ。平成24年（2012年），学長・事務局長らと文部科学省に行ったあと新橋あたりの居酒屋で一度会っている。そのときは，初中局の教職員課長だったのか。大阪教育大学は教職大学院の設置申請を計画中であり，新任の事務局長の若井祐次さんが大学振興課の方々と併せてセッティングした。長尾先生と栗林先生はそれについて若井さんを大層評価していた。藤原さんがかつてフランス大使館にいたころのことが話題になっていたが，ひたすらよろしくお願いします的なことで終始していた。

理科情報演習

プログラミング教育（５）からの続き

手元に，手作りの理科情報演習のテキストが2冊ある。奥付を見ると，一つは1988年4月1日発行で，大阪教育大学理学科情報教育検討委員会，もう一つは1989年4月1日発行の改訂版だ。平成元年，新しい学習指導要領の告示年か。ゆとり教育のピークで，小学校低学年の理科が廃止され生活科が新設されたころだ。

はじめにには次のようにあった（iPhoneの音声入力は便利）

　この情報科学の発展と，コンピュータテクノロジーの発達にともなって急速に普及しだしたパーソナルコンピュータの高性能化と低価格化は，コンピューターの利用範囲の拡大に多大な影響をもたらした。パーソナルコンピューターを教育現場へ導入しようとする試みもその１つの例であり，教育現場においてパーソナルコンピュータをどのように活用するかについての研究もその進展が望まれるところである。

　最近各地で小・中・高等学校の先生などの教育関係者が中心となって，パーソナルコンピュータを教育機器として利用するための研究グループが作られ始めた，しかし，その規模は全国的に見ても十分ではない。このような時期にあたって，理学科の専門科目として「理科情報演習」を開講することは大きな意義を持つと言うことができる。情報処理を内容とした講義はすでに昭和61年度から理学科および第二部において開始されているが，この間の実践から得られた経験をもとにして「よりよいテキストを」という意図で本書は作成された。

　このテキストでは，コンピュータシステムに関する基本的な事柄が一通り学べるように心がけたつもりである。またプログラム言語としては，初学者用の汎用言語として開発されたBASICを取り上げている。利用する立場からみたコンピュータの働き，データの流れ，あるいは計算の手順などのコンピュータ利用に係わる基本的事柄は，BASICによっても十分理解し得ると考えたからである。

 さらに，目次は次のようになっていた。

第１章　コンピュータ入門・・・・・・・・・・・・・・・・・1

　　第１節　コンピュータの歴史と発展

　　第２節　コンピュータの現在

第２章　コンピュータの仕組み・・・・・・・・・・・・・・・13

　　第１節　ハードウェアの構成

　　第２節　コンピュータの取り扱うデータ

　　第３節　パーソナルコンピュータにおけるデータの流れ

　　第４節　ネットワークシステム

第３章　ソフトウェアの基礎・・・・・・・・・・・・・・・・35

　　第１節　ソフトウェアの概念

　　第２節　アプリケーションプログラムの分類

　　第３節　言語処理プログラム

　　第４節　パーソナルコンピュータのオペレーティングシステム

第４章　コンピュータを動かす・・・・・・・・・・・・・・・61

　　第１節　ＦＭ１６πを起動する

　　第２節　ＰＣ−９８ＬＴを起動する

　　第３節　キーボードをそっと叩く

第５章　プログラミングの基礎・・・・・・・・・・・・・・・80

　　第１節　基本文法

　　第２節　基本コマンド

　　第３節　グラフィック

　　第４節　データの型

　　第５節　入出力命令

　　第６節　基本演算

　　第７節　基本文型

　　第８節　サブルーチン

　　第９節　デバッグの概念と方法

　　第10節　ファイル処理

第６章　プログラムの構成・・・・・・・・・・・・・・・・109

　　第１節　アルゴリズム

　　第２節　プログラムの構造化

　　第３節　プログラムの解析

第７章　コンピュータの可能性・・・・・・・・・・・・・・123

　　第１節　教育・研究・産業とコンピュータ

　　第２節　コンピュータ利用の問題点

　　第３節　コンピュータの未来

練習問題・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・129

参考文献・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・149

自分が担当したのは，第３章ソフトウェアの基礎の26ページだった。スーパーコンピュータとしてベクトル計算機がとりあげられ，第五世代コンピュータ開発プロジェクトがまだポシャっておらず，未来のコンピュータは光子計算機だと語られていた時代。

写真：理科情報演習テキスト1989年度版

プログラミング教育（４）

プログラミング教育（１）からの続き

一昨年に文部科学省が出した「小学校プログラミング教育の手引き（第３版）」をもう一度確認する。

はじめに ~ なぜ小学校にプログラミング教育を導入するのか ~

　今日、コンピュータは人々の生活の様々な場面で活用されています。家電や自動車をはじめ身近なものの多くにもコンピュータが内蔵され、人々の生活を便利で豊かなものにしています。誰にとっても、職業生活をはじめ、学校での学習や生涯学習、家庭生活や余暇生活など、あらゆる活動において、 コンピュータなどの情報機器やサービスとそれによってもたらされる情報とを適切に選択・活用して問題を解決していくことが不可欠な社会が到来しつつあります。 

　コンピュータをより適切、効果的に活用していくためには、その仕組みを知ることが重要です。コンピュータは人が命令を与えることによって動作します。端的に言えば、この命令が「プログラム」であり、命令を与えることが「プログラミング」です。プログラミングによって、コンピュータに自分が求める動作をさせることができるとともに、コンピュータの仕組みの一端をうかがい知ることができるので、コンピュータが「魔法の箱」ではなくなり、より主体的に活用することにつながります。 

　プログラミング教育は子供たちの可能性を広げることにもつながります。プログラミングの能力を開花させ、創造力を発揮して、起業する若者や特許を取得する子供も現れています。子供が秘めている可能性を発掘し、将来の社会で活躍できるきっかけとなることも期待できるのです。 

　このように、コンピュータを理解し上手に活用していく力を身に付けることは、あらゆる活動においてコンピュータ等を活用することが求められるこれからの社会を生きていく子供たちにとって、将来どのような職業に就くとしても、極めて重要なこととなっています。諸外国においても、初等教育の段階からプログラミング教育を導入する動きが見られます。 

　こうしたことから、このたびの学習指導要領改訂において、小・中・高等学校を通じてプログラミング教育を充実することとし、2020 年度から小学校においてもプログラミング教育を導入することとなりました。 

1980年代半ば，大学の研究室にPC-8801やPC-9801やSHARP MZ-2000系などが入りはじめた頃，これからの学校教育にはコンピュータが絶対必要になるということで，大阪教育大学の理学科をあげての取り組みが始まった。データステーション（後の情報処理センター）にあって全学共通に使えるパソコンはほんの数台しかなかったので，理科の教員が研究費を持ち寄って2人に一台のラップトップPCを整備することになった。

最初は，CP-M/86が搭載されたFM-16π が2人に1台+教員用の計21台，やがてMS-DOSのPC-98LTが1人1台に置き換わっていった。これが物理教室の並びにある階段教室のロッカーに設置されることになる。理科情報演習という授業名を冠したテキストは，山口先生，家野先生と自分が編集作業を担当した。休日まで集まって各教員からの分担原稿を整理していた。

あるとき，このプロジェクトの音頭をとっていた，X線実験を専門とする高木義人先生が，小中学校教員向けの公開講座でコンピュータの使い方＝プログラミングをやってはどうかと発案した。理科の教員に呼びかけたのだが，必ずしもよい返事が得られなかった。結局，物理教室のメンバー＝加藤先生・仲田先生（高木研究室の助手）・自分だけでやろうということになった。もしかすると，山口先生や家野先生も参加していたいたかもしれない。

反対意見の代表的なものとして，福江先生の意見があった。「これからはコンピュータが当たり前のように学校にはいって活用される時代はくることは確かだ。しかし，その段階で，教員が自分でプログラミングによって授業で活用できる教材をつくるとか，データ処理をBASICで行うということはなく，様々なソフトウェアを活用したり組み合わせることが中心になるはずだ」。

いや，まったくそのとおりなのだが，その当時，学校の先生にコンピュータを体験してもらう場合，実質的には内蔵されているBASICインタープリタを使うしかなかったのである。もちろん，マルチプラン，松，jx-word太郎，dBASEなどのアプリケーションソフトは登場していたが，1本数万なので，とても台数分賄う予算はなかったのである。

そんなわけで，じりじりと太陽が照りつける夏休みの天王寺キャンパスの旧校舎の，冷房もない階段教室で汗だくになりながら，よくわからない学校の先生を相手に，BASICプログラミングを懇切丁寧に指導する3日間というのを数年続けたのだった。

それが40年近く前の話である。やがて，インターネットへの接続がはじまり，大学は柏原キャンパスに統合移転し，キャンパスネットが整備され，コンピュータ実習室も複数室もうけられ，キャンパス全域に無線LANアクセスポイントができたら，全学生BYODの時代になってしまい，学校現場でもGIGAスクール＝一人一台の環境整備が進んでいる。

で，いま再びプログラミング教育というわけだ。どう考えても上の第2段落にあるプログラミングでコンピュータの仕組みを知ることが主体的活用につながるというのが正しい考えであるとは思えない一方，前回述べたように，コンピュータを創造的ツールとして使うという観点でみれば，それはそれでありうるのかとも思われる。

図：プログラミングからのパラダイム転換（人工知能研究の新潮流から引用）

横尾先生

横尾先生といえば，森田研でお世話になった横尾由松先生。福井医科大学の転出されるまでは，毎年の研究室のハイキングには必ず参加されていた。コースの終わりに自動販売機で缶ビールを買ってグイッと飲まれる姿がなかなかよかった。

昨日，大阪教育大学でお世話になった天文学の横尾武夫先生（1939-2022）の訃報を目にした。和歌山大学観光学部長の尾久土正己さんが Facebook に投稿していた。9月14日になくなられたようだ。地学教室（天文）と物理学教室ということで，それほど接点があったわけではないが，ほとんどいつもぼやきながらニコニコ笑っていたけれど，ときどきはわけがわからないことで怒っていたのを憶えている。

1984年に福江さんが着任したときに，横尾先生に寺田町の飲み屋の2階の座敷に誘われた。木立さんは京大物理だったから理解できるのだが，なぜ私にもおまけで声をかけたのだろうか。理学科の学生を連れた一泊旅行で西はりま天文台を訪れたときは，学生が隠れて飲酒して事故になるのを防ぐために特別にOKと笑いながら説明していた。いまではできないけれどなかなかよい判断だった。

横尾先生が講座主任のときに，技術教室がからんだ人事があり，物理分野の代表だった自分のところにやってこられて，あれこれと相談したことがあった。いろいろと気配りされる先生だった。退職されるころに（理科の送別懇親会の日だったかもしれない），帰りの電車で事務官の方と三人いっしょになって，なりゆきで大和八木駅の高架下で一杯飲んでいこうということになった。横尾先生は榛原におすまいだったので，まれに一緒になることがあったのだ。

横尾先生のエピソードについては，福江さんの退官記念冊子寄稿文に詳しい。でもなぜ1999年？2004年ではなかったのか。もともとは還暦記念冊子に掲載した文なので，5年ずれていたということか。それにしても，福江さんのホームページには横尾先生退職のあたりの記事がみあたらない・・・

写真：地学教室メンバー1984（福江さんの寄稿文から引用...なつかしい）

追伸：定金先生が，天文月報2022年11月号にかいた追悼文を見つけた。

ネーミングライツ（１）

公共施設などの「名前」＝命名権（ネーミングライツ）を売るのが流行っている。

大阪教育大学が，エスカレータの命名権をSKY株式会社に売った。国立大学の施設では，ホールや教室などの事例が多いが，エスカレーターは全国初めてとのこと。それはそうだろう，全長120ｍクラスのエスカレータがあちこちの大学にあるという話は聞いたことがない。

大阪教育大学ではすでに，附属図書館のまなびのひろばが，東京書籍 Edu Studioとなっているので，2例目となる。

日本の命名権導入施設一覧によれば，かなりの数の公共施設がネーミング・ライツを売っている。大学でも同様だ。3〜5年程度の契約で，年間100万円〜あたりが相場だ。一般のスポーツ施設や公共施設と違って，当該大学の固定された学生が見るだけだ。どこまで宣伝効果があるのかはちょっと疑問だ。

でも，もしそれが成立するのならば，すべての教室や研究室に名前をつけるとか，扉に日替わりで広告を出すようにすれば，1件/1ヶ月10万円としても毎月1000万円オーダーの収入が見込まれる。そのうち大学の中は広告媒体で汚染されまくることになるかもしれない。椎名誠のアドバードの世界はこうやって現実の未来に実現するのか。

いっそのこと大学ホームページもアフィリエイトで埋めたらどうか。あるいは，通学時の関係者には大学おそろいのTシャツを着せて，そこに宣伝を入れるという手もある。附属学校園も含めれば，教職員・児童生徒学生総数が1万人なのでこちらのほうが効果的かもしれない。

あるいは，キャンパス名称を売り出したほうがよいかもしれない。柏原キャンパス改め，柏原ケニスキャンパスとか，天王寺キャンパス改め，天王寺啓林館キャンパスとか。あるいはいっそのこと，大阪教育内田洋行大学にしたらどうか。

写真：スカイエスカレーターの頂上部（撮影 2022.7.28）

P. S. 失礼しました。大阪教育大学のホームページを確認してみたところ，すでに広告枠が販売されていた。Recruit 就活スーツの選び方 とあったので，学生課とか生協による解説記事かとおもいきや，おもいきり民間企業のページにさらわれてしまった。

評価基準と評価規準

 大阪教育大学のフェイスブックに「府内高校教員を対象に「教師の学び舎」第1回講座を開講」という記事が掲載され，お知らせがiPhoneにとんできた。

八田幸恵先生の講義が紹介されていた。八田さんといえば，京大教育学部の田中耕治研究室の出身なので，教育評価のプロである。自分が評価情報室に配属されていたころだったか，必要に迫られて田中耕治先生が書いた岩波書店の「教育評価」も買ったのだが，積ん読状態で放置していた。

さて，紹介された八田先生の講義の一コマで，次のようなスライドがあった。

キジュン＝｛規準（criterion），基準（standard）｝

規準：評価・解釈の規準を目標においたもの

基準：ある目標についてこれがこうできていれば５，こうであれば４ということを示して，教師に子どもの目標に対する達成度を把握させるもの　

　　　＝量的な基準（○×10問中9問正解），質的な基準（ルーブリック）

うーん，循環定義になっている。そこで，師匠の本を繙いてみることにすると「相対評価」に対峙するものとして，「目標に準拠した評価」（「絶対評価」と混同されがち）があることを示したうえで，次のように書いている。

すなわち，「規準」とは教育評価を目標準拠で行うということであり，教育評価の立場を表明する言葉として採用されている。しかし，この段階にとどまっていては，「目標に準拠した評価」は単なるスローガンに終ってしまう。その「規準」が量的・段階的に示された「基準」にまで具体化されなくては，「目標に準拠した評価」といえども，評価者の主観的な判断に陥る危険がある。

なるほどこれでわかったといいたいところだけれど，皆川さんの論文をみると話は錯綜していて，一筋縄では行かない。そもそも国立政策研究所の下記の資料は，ほとんどすべてを「評価規準」という用語で統一してしまったにもかかわらず，具体的な「基準」に立ち入って書いてあるのだから。混乱を招くこと必至ではないのか。

［１］「規準」と「基準」・‘criterion’と‘standard’の 区別と和英照合（皆川英代）
［２］ 評価規準の作成のための参考資料（小学校）（国立政策研究所）
［３］ 評価規準の作成のための参考資料（中学校）（国立政策研究所）
［４］「指導と評価の一体化」のための学習評価に関する参考資料（国立政策研究所）

［５］アメリカのスタンダード教育（さらに話が複雑な方向に・・・）

大阪博物場

 鐵腕 天野皎（あきら）からの続き

天野皎は，1885年から数年間，大阪博物場長と教育博物館長を勤めていた。その大阪博物場について調べてみようと思いながらもう１年半近くたってしまった。

大阪博物場は，1875年（明治8年）に設立された，博物館・美術館・商品陳列所・図書館・美術館を１ヶ所に併設した博物館群（テーマパーク）である。その後，組織や規模を縮小しながら，1945年の大阪大空襲まで70年近く存続していたようだ[1]。

その場所は，現在のマイドーム大阪のあたりである[2]。大阪教育大学のフォーマルな催し物でよく訪れたシティプラザ大阪の隣だ。毎年今ごろの季節には，田中俊哉先生＋事務局メンバー達と帰りに立ち寄って水茄子を食べていたのは何の店だっただろうか。7-8年前のことなのにすっかり忘れてしまっている。google mapで探してもわからない。なくなったのか？

教育博物館という観点で，明治初期の中央教育博物館や地方教育博物館について調べた論文が，椎名さんの「教育博物館の成立」[3]である。1871年（明治4年），湯島聖堂に博物館が設置され紆余曲折を経て，1875（明治8年）に東京博物館となり，1877年（明治10年）に教育博物館として上野に設置される。現在の国立科学博物館の前身である。

このころ，京都博物館（1875），金沢博物館（1876），秋田博物館（1876），広島博物館（1877），開拓使札幌博物場（1877）などが誕生している。博覧会を媒介として教育博物館と殖産興業的な博物場のコンセプトがせめぎ合っていたが，地方では教育博物館が成立することはなかった。

図：府立大阪博物場案内図（MyDomeおおさかから引用）

［１］大阪博物場　−「楽園」の盛衰（後々田寿徳）
［２］府立大阪博物場「年表」（すくらんぶるアートビレッジ）

［３］教育博物館の成立（椎名仙卓）

［４］明治期の博覧会を通じた教育概念の普及 : 教育錦絵の展示の変遷を手がかりに（青山貴子）
［５］明治初期の博覧会における能楽場と貴賓来場の関係について（奥冨利幸）

フラッグシップ大学（３）

フラッグシップ大学（２）からの続き

3月9日に，文部科学省から教員養成フラッグシップ大学の指定についての報道発表があった。15大学14件（国立大学13，私立大学2）の申請があり，7大学がヒアリングされ，4件が指定された。

指定されたのは，東京学芸大学，福井大学，大阪教育大学，兵庫教育大学の4件である。ヒアリングまで通過した他の3件は，北海道教育大学，上越教育大学，愛媛大学である。なお，教員養成系単科大学（11校）のうち，愛知教育大学はヒアリングを通過せず，宮城教育大学，京都教育大学，奈良教育大学，鳴門教育大学，福岡教育大学の5校は申請していない。

基本的には高等教育や学術研究予算の選択と集中の教員養成系版であり，複雑化した教員免許状の課程認定制度に特区的な要素を盛り込んでさらにカオスな体系にするものだ。企業との連携も必須条件であり，どうしても利権の影がちらついてみえる。まあ，今のGIGAスクール構想全体からみれば，微々たるものかもしれない。

それでも，大阪教育大学が選ばれたことは，例え毒饅頭だとしても関係者は喜んでいるのだろう。あるいは既定路線だったのかもしれないが，申請書をざっと眺めこれまでの歴史的経緯を考えれば，まあ妥当な4大学の指定だと思われる。

この間の経緯はおよそ以下のとおりである。途中で新型コロナウィルス感染症問題のために非常に急ピッチでスタートしたものが1年間遅れることになった。

2019年1月18日　教育再生実行会議提言中間報告（技術の進展に応じた教育の革新ほか）教育再生実行会議 技術革新ワーキング・グループでの検討部分，ここに東京学芸大学の松田恵示と東北大学の堀田龍也がワーキンググループの有識者として加わっている。

2019年3月20日　中央教育審議会初等中等教育分科会教員養成部会教員養成のフラッグシップ大学検討ワーキンググループの設置について（上記の中間報告提言を受けたものだが最終報告を待たないのか・・・）

2019年5月17日　教育再生実行会議第十一次提言（技術の進展に応じた教育の革新ほか）

2019年5月23日　教員養成のフラッグシップ大学検討ワーキンググループ第1回会議

2019年12月19日　教員養成のフラッグシップ大学検討ワーキンググループ第7回会議　Society5.0時代に対応した教員養成を先導する「指定教員養成大学（フラッグシップ大学）」の在り方について（最終報告 案）

2020年1月23日　中央教育審議会初等中等教育分科会教員養成部会（兵庫教育大加治佐学長＝部会長）で上記WGの最終報告を承認

2021年6月28日　中央教育審議会「令和の日本型学校教育」を担う教師の在り方特別部会　ここには，兵庫教育大学の加治佐哲也に加え，福井大学の松木健一が入っている。教員養成フラッグシップ大学の今後の進め方について，教員養成フラッグシップ大学推進委員会の設置について，が議論されている。

2021年7月30日　中教審初等中等教育分科会教員養成部会の教員養成フラッグシップ大学推進委員会第1回会議，東京学芸大学の高橋純とキャリアリンクの若江眞紀が臨時委員として加わっている。主査は

2021年8月4日　教育職員免許法施行規則等の一部を改正する省令の施行等について（文部科学省総合政策局長）

2021年8月6日　教員養成フラッグシップ大学の公募について（文部科学省総合教育政策局長）

2021年12月29日　教員養成フラッグシップ大学推進委員会第2回会議ヒアリング対象大学の選定

2022年1月18日〜20日　ヒアリング対象大学のヒアリング日程

2022年2月12日　教員養成フラッグシップ大学推進委員会第3回会議指定大学の選定

2022年2月22日　中央教育審議会教員養成部会【非公開】秋田主査から審議結果報告

なんだかんだいっても，東京学芸大学と兵庫教育大学の加治佐さんが中心となって（福井大学の松木さんの影の下）この問題が回っていった。出発点は，教育再生実行会議の技術の進展に応じた教育の革新 というピンポイントのテーマだったのが，いつの間にか，

「令和の日本型学校教育」を担う教師の育成を先導し，教員養成の在り方自体の変革を牽引するため，1 先導的・革新的な教員養成プログラム・教職科 目の研究・開発，2 全国的な教員養成ネットワークの構築と成果の展開，3 取組の検証を踏まえた教職課程に関する制度の改善への貢献等

という大風呂敷に変貌してしまった。そして，教職大学院の雄である福井大学と兵庫教育大学の得意分野のレトリックでべたべたと塗りたくられたグロテスクな提案書が並ぶことになってしまった。

図：日本の国立教員養成大学マップ（惜しかった愛媛大学提案書資料から引用）

P. S. 松木健一さんは福井大学の企画担当の理事だし，若江眞紀さんは兵庫教育大学の特命戦略理事になっていた。

大学入学共通テスト（４）

Ａ日程とＢ日程で混乱していた共通一次をリニューアルしたのが，センター試験（大学入試センター試験）だった。これは， 1990年度から2020年度まで，約30年にわたって，31回実施された。大きな問題もなく安定して運用してきたが，いいがかりをつけられて共通テスト（大学入学共通テスト）に衣替えさせられた。

2006年度にリスニングが導入されるまでは平和な時代だったが，その後は，細かな不祥事が発生するたびに，これに対処するための試験の注意事項が単調増加していき，監督者マニュアルを読み通すのが大変なことになってきた。事情がある受験生や，突発事態に対応するための別室受験の準備もふえ，試験監督や警備のための教員の出動が半端ないことになった。

かつては，監督に当たる大学教員は，50代の後半くらいでセンター試験の業務からは解放されていた。そうはいっても，個別学力検査では出題もしているため，この時期は監督業務や質問対応業務で忙殺されることにはなる。自分がその年代にさしかかっても業務免除対象になることはなかった。

自分の在職期間に経験した29回のセンター試験を通じて，試験監督をした年よりも裏方の入試管理部業務などに携わった年の方が多かったかもしれない。拘束時間や労働内容は試験監督より量的に多いが肉体労働が中心であり，試験時間の間はピリピリと張りつめることなしに過ごすことができる。

2004年に国立大学が法人化されるまでは，2日目の後片づけが終わった後に，管理部スタッフや警備スタッフの教職員が集まって，準備していたおでんを囲んで歓談したものだった。リスニングが導入される頃には，リスニングの再試験対応などもある関係で，終了時間も遅くなってしまうため，業務が終わると解散ということになった。

大学入学共通テスト（３）

大学入試センターから，今回の令和4年度大学入学共通テストの平均点の中間集計結果が公表されている。ほとんどの科目は昨年とおなじくらいだが，数学Ⅰ・Ａが，57.7点から40.3点へ17.4点下がり，数学Ⅱ・Ｂが，59.9点から45.9点への14点ダウンだ。読解力という謎のキーワードに振り回されて，どう考えても作問に失敗しているようにみえる。

大学入学試験の共通化は，1979年の共通一次（大学共通第１次学力試験）からはじまった。これは，1989年まで約10年にわたり11回実施された。その共通一次の監督業務が当たるようになったのは，1982年に大阪教育大学の助手になってからだ。池田分校や，天王寺分校，平野分校などで監督に当たったが，年配の先生の指導の元，教室で受験生への説明をすることもあった。

当時は，いまよりもずっとのんびりしていて，事前の監督者説明会もなかったし，現場では多少の融通もきいた。自分で問題を解いてみたり，欠席者の席にすわってあたりを監督したり，場合によっては読書も可能だったが，今となっては全て禁止でまったく考えられない。

池田分校の門から玄関に至る道では焚き火をしており，焼き芋を焼くのが通例になっていた。天王寺分校で一二度，管理部要員にあたったことがある。用務員さんがトラクターのようなものを運転して，試験問題を１Ｆにあった管理部の窓から搬入していた。天王寺分校の校舎はかつての師範学校の教室であり，教室の横には銃剣が並んでいたとのことだった。その話をしてくれた当時の天王寺分校の岡森博和主事（数学教育）の部屋で，試験日程終了後にささやかな食事が振る舞われた。

岡森先生には後にコンピュータ教育の科研費の協力者に誘われて，情報処理センター設置のために準備していた資料を提供したことがある。共同研究者ではなかったが，寺田町の安い中華料理屋で開かれた宴会に誘われてご馳走になった。退官後の学長選にも立候補されていたが残念な結果だった。

Cityroam

 eduroamは，欧州の教育研究のためのネットワークコミュニティGEANTで開発された，高等教育機関や研究機関のための無線LAN相互利用のための仕組み（ローミングサービス）である。日本では，国立情報学研究所が運用している。

大阪教育大学もeduroamに参加していて（国内では323機関が参加），cc.osaka-kyoiku.ac.jpアカウントを持っている自分もその恩恵を受けることができる。といっても，他の大学や研究機関を訪問する機会はほとんどない。2016年からは初等中等教育機関にも対象が拡大され，大阪教育大学の附属学校10校が国内の最初の事例となった（尾崎先生と佐藤先生のおかげだ）。なお，初等中等教育機関については，学校無線LAN連携コンソーシアムによる実証実験という形で進んでいくことになる。

Cityroamとは，「プロバイダや電話会社，学校またはゲスト用のアカウントを用いて，各種施設や市街地において安全で自動接続可能な公衆無線LANサービスを実現する，無線LANローミング・フェデレーション（連合）です。利用者は，ひとつのアカウントを持つだけで，国内外の様々な場所でシームレスに，公衆無線LANを利用できます」というのが，その説明であり，eduroamもcityroamを構成する認証基盤の１つになっている。つまり，eduroamアカウント（自分の場合は，大阪教育大学のアカウント）があれば，cityroamの範囲で，自由に無線LANをつかえるようになる。

いまでも，FreeWifiのスポットは沢山あるのだが，そのたびにユーザ登録が必要であり，シームレスではない。また情報通信の安全性についても必ずしも保証されていない。おまけに，G4でつながっているときに，softbankのFreeWifiスポットに割り込まれて作業が中断したりするので困る。

さて，cityroamはどこまで使えるかというと，残念ながらまだまだだ。奈良県には0ヶ所，大阪府で3ヶ所しかないのだから。

図：大阪府の cityroam スポット（cityroamのgoogle mapから引用）

夜間の授業（２）

 夜間の授業（１）からの続き

夕食をとって本屋や文房具屋を回ってもまだ1時間半あるので，MIOの11階のオープンスペースにあるガーデンカフェで時間を潰すことにする。

天王寺キャンパスで，出勤簿への押印や事務手続きを済ませて，2階の教室へ向かう。ここは以前デジタル教材シンポジウムを開いた部屋だった。教室のAV設備へは簡単にアクセスできるので，iPadの画面を表示できるのは助かった。

授業が始まって，聞いてみれば受講者のほとんどが文系で，高等学校理科は基礎科目しかやっていないようだ。授業中に自分の体調不良でトイレ休憩してしまうという災難があったが，なんとか終了。次回以降が心配だわ。

天王寺キャンパスの道路側のフェンスに，建築計画のお知らせと地元説明会のお知らせが貼り出されていた。大阪教育大学（天王寺）合築施設ができるということで，地上10階で延面積6000平米の建物が本館と西館の間にできる。2022年9月着工で，完成は2年後の2023年12月だ。

これは，大阪市教育委員会の新・大阪市総合教育センターが6-10階を，大阪教育大学の教職大学院が1-5階を使うというもので，栗林学長肝煎りの計画だ。現役時代その検討チームからは完全に外されていたのだが，施設課から内々に具体的なイメージのポンチ絵などを描いてと頼まれてこっそり作ったことがあった。もちろん今のプランにその痕跡はかけらもない。

大阪市の教育センターは，現在の10,000平米から3,000平米へと大幅なダウンサイジングになるので，組織もシュリンクするのだろう。大阪維新の考えそうな，喜びそうなプランである。