道徳教育ビッグデータ

２０ＸＸ年，教育基本法が再度改正され，日本の教育の目的は，次のようになった。
第一条　教育は，道徳的人格の完成を目指し，国家及び社会の形成者として必要な強い心と頑強な身体を備えた国民の育成を期して行なう。

教育基本法の趣旨を踏まえるならば道徳教育がすべての教育課程の中心であるべきだ，という道徳教育学者の強い主張を支えに，学習指導要領のトップに特別の教科「道徳」が位置することになった。道徳教育を主担当できるのは，教職大学院の道徳教育エクステンションプログラムを修了した主幹教諭以上のものに限られる。全国で毎年400名が養成されており，将来的には，全国４万校の各学校に１名が配置される予定だ。

道徳教育は，道の教育に対応する知識の部分と，徳の教育に対応する実践の部分から成り立っている。道徳的な知識については，一人一台の学習コンピュータによって毎日15分，自分の好きな時間に学ぶことになっている。ゲーミフィケーションや児童心理学の知識をフル動員して作られたアドベンチャー型デジタル教材なので，子どもたちは喜んでこれにはまっている。

問題になるのは，徳の部分である。政治家や企業人だけにとどまらず，教師ですら道徳的な実践を日常的に続けることは難しい。いくら国民的道徳放送で洗脳を続けてるとはいえ，毎日のように道徳警察と道徳裁判所のお世話になる民が後を絶たたない。悪の芽は子どものうちから摘まなければならない。そこで考え出されたのが，学校の道徳通貨ゼン（Zen）の導入である。ゼンは「善」からきている。

全国の子どもたちの24時間のふるまいは，各学校ごとにデザインされ，すべての子ども達が日の丸の鉢巻きのように締めているウェアラブル・バンダナを通じて，全てライフレコーディングされる。バンダナは，位置，発話，聴覚，視覚，生体の各情報収集機能を持ち，各学校に建てられた無線通信塔を通じて，リアルタイムにネットワークアクセスすることによって，道徳教育ビッグデータとして収集されることになった。

国家戦略特区制度を活用し，文部科学省はある特定の業者にすべての運用を随意契約で委託した。情報は，セキュリティ万全のブロックチェーンで管理され，その β 社が運営する道徳クラウド上の道徳教育ビッグデータサイトに収集される。ビッグデータはつぶれかけていた国産企業の粋を集めた量子スーパーコンピュータを用いたディープモラルラーニングシステムにかけられ，これによって価値判断が行われる。

道徳教育を実効的なものにするため，道徳教育ビッグデータから各個人ごとに評価された結果は，道徳通貨ゼンに換算されて個人に付与されることになった。すべての行為には，時間と空間とネットワーク構造で変化する善悪の重みがダイナミックに定まり，児童生徒が持つ道徳通貨バーチャル通帳（通称ゼンノート）にゼンのポイントとして記録されていく。善行をつめばゼンが貯まり，悪いことをすればゼンが消耗する。

当初は，古典的な徳目が道徳の基準として設定されていたのであるが，ディープラーニングの学習が進むとともに，その基準は徐々に変化していった。通貨の本質が影響し，やがて毎月のように善悪の基準は変化するようになった。もう何が善で何が悪かは絶対的なものではない。何が事実で何がフェイクかが区別できなくなったのと同じである。簡単にいうと，ある種の投票システムのデリバディブによって善が決まっているのだ。このため，株式市況と並んで，道徳価値市況が毎日のネットニュースに流れている。

例えば，日刊ゼンポイントニュースサイトでは，次のような記事のネット番組が放送されている。本日のはやりの善行はこれだ。おとめ座でＡ型の君にお奨めの善行リスト。今日は避けたい方角と行為。みのがしてもらえる隠れ悪行のリスト。このネット動画をみてゼンポイントをかせごう。将来のゼンポイントのために，こんなスキル磨きに投資しよう。これが闇ゼンポイント交換サイトの全貌だ。大人の悪行を暴いてゼンポイントをかせげ。

さて，その通帳のゼンポイントの高によって，子どもたちの選択可能な進路が決まるのでたいへんだ。道徳帝大に入学するためには，高いポイントが必要だ。知識や技能を問う一斉マークシート試験などはとっくの昔に廃止されている。一般レベルの英語教育の四技能もバンダナの簡易翻訳機能のおかげで，あっという間に不要の長物になった。職業倫理に結びついたゼンポイントの基準が進学や就職のすべての鍵を握っている。

さて，このような世界で，競争が発生すると，他者に対してより高いゼンを獲得するためのベストな行動はどんなものになるのだろうか。そのために各個人のデジタル・ゼン・アシスタントは何をサジェストするのだろうか・・・続く


P. S. 虚構新聞じゃないけど，ゼンポイントがもう現実化してしまった・・・orz
　東京都，善行にポイント　小池知事「ＳＤＧｓを切り口に」（日本経済新聞 2019.12.6）