2022年12月14日水曜日

本屋が消える

日経の夕刊の社会面に,「書店のない市町村26%に 店舗10年で3割減 文化発信の場,消失に懸念」という記事があった。出版文化産業振興財団の調査なのだが,そのもとになっているのは,日本出版インフラセンターのデータらしい。

書店ゼロの市町村の割合のワースト3は,沖縄県(56.1%),長野県(51.9%),奈良県(51.3%)だ。確かにまわりの書店がどんどん減っているという実感と一致している。近くに残された書店の一つ,近鉄八木店6階の丸善ジュンク堂が最近改装されてかなり広くなったという話だった。しかし実際には,従来の書店の主要部が拡張された文房具コーナーに置き換わってしまい,児童書部分が少し広くなっただけ。なお,人口1万人当たりの書店数ベスト3は,石川県(1.34),福井県(1.30),香川県(1.16)だ(全国平均は,0.78)。

その日本出版インフラセンターのデータによれば,日本の書店の総店舗数は,2011年に17,000あったものが,2021年に12,000と10年で5000軒減った。このペースが続けば,2045年に日本の書店数は0になる。なお,新聞の発行部数は1997年に5770万部でピークアウトし,つるべ落としの勢いで減少中である。こちらも2045年には0になりそうだ。自分の娘達も紙の新聞は購読していない。そんなわけで,2045年のシンギュラリティは,活字文化の消滅を包含することになる。


図1:書店数と総坪数(ガベージニュースから引用)
店舗当たりの坪数は増加し新設店舗の大型化が進む


図2:新聞発行部数(ガーベージニュースから引用)


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